はじめに
職場復帰の前には、様々な支援を受けたり、生活習慣を整えたりするなど、
復職に向けて徐々に身体をならしていく必要があります。
今回は復職へ向けたステップと、利用できる支援についてご紹介いたします。
休職中の過ごし方
休職中は病気や怪我などの治療に集中し、無理をせず適切な休養をとることが大切です。
仕事に対する心配や焦りがあるかもしれませんが、まずは体調を回復させることに集中しましょう。
体調が良くなり、日常生活が送れるようになったら、復職の準備を始めましょう。
精神疾患で休職した場合は、再発や繰り返し休職するリスクも考慮し、
症状と向き合ってセルフケアを行いましょう。
復職に不安がある場合は、医療機関や地域の支援センター、
リワーク支援を利用することも検討し、会社に相談することが大切です。
リワーク支援とは
リワーク支援とは、休職していた人が職場へ復帰するためのリハビリテーションプログラムのことです。
復職支援プログラムや、職場復帰プログラムとも言われています。
医療機関に限らず、就労移行支援事業所の中にも、リワーク支援を行っているところがあります。
リワークプログラムの内容について
リワークプログラムでは、決まった時間に施設に通い、通勤に近い生活リズムを整えたり、
仕事に近い内容の活動を行うことで、復職に向けて体を慣らしていきます。
認知行動療法などの心理療法を通じて、再発を防ぐことも目指しています。
プログラムの目的は、病状の回復と安定、復職の準備、再発防止のためのセルフケア能力の向上です。
リワークプログラムには、厚生労働省が推奨する制度である復職前の慣らし勤務として
「リハビリ出勤」や「試し出勤」があり、休職者の復職をスムーズに進めることを目的としています。
参考リンク
一般社団法人 日本うつ病リワーク協会
https://utsu-rework.org/rework/
まだリワークに不安がある場合に利用できる機関
精神科デイケア
精神疾患等により外出が難しくなり、
リワーク支援を利用するにはまだ不安である場合、精神科デイケアを利用することもできます。
精神科デイケアは、日帰りのリハビリテーションで、専門家の指導のもと、
様々なプログラムに参加することで社会復帰や再発予防を目指します。
生活リズムを整えたり、軽い運動や軽作業で体力を取り戻したり、
デイケアに通う方々とコミュニケーションを取ることが出来ます。
「お住まいの自治体名 リワーク デイケア」のように検索をすると、
リワークを行っているデイケアを見つけることが出来ます。
参考リンク
国立精神・神経医療研究センター リワークデイケアについて
https://www.ncnp.go.jp/hospital/patient/rework.html
障害者専用のハローワーク窓口
専門の職員や相談員が常駐しており、求職中から就職後のサポートまで一貫して提供される利点があります。
本人の適性や希望によっては、障害者向けの求人だけでなく一般の求人にも応募することもできます。
利用するには障害者手帳の持参や、主治医の診断書や意見書（ハローワーク書式）が必要な場合があります。
詳しくは お近くのハローワーク へお問合せください。
参考リンク
ハローワークインターネットサービス
https://www.hellowork.mhlw.go.jp/member/sy_guide.html
復職が難しい場合は雇用枠の変更も方法のひとつ
復職が難しい場合は雇用枠の変更を視野にいれて転職するのもよいでしょう。
これまで「一般枠」で就労していた人であれば、「障害者雇用枠」に切り替えて、
精神疾患に対する配慮を受けながら働くという選択肢も候補に入れ、
就労移行支援事業所を利用することもお勧めです。
就労移行支援事業所とは
就労移行支援事業所は、一般企業への就労を目指す障害や疾患のある人の求職から
就職までの一連の過程をサポートする事業所です。
ビジネスマナーやPCスキルの向上といったサポートから、就職活動の支援も行ってくれます。
さらに働くためのスキルや知識の習得だけでなく、これまでの経験をスタッフと分析したり、
実習を通じて、症状の悪化や再発を防ぎながら適切な職場環境を見つけることができます。
リワーク支援と、就労移行支援の違いについて
リワークと就労移行支援の違いについては、リワークは休職中の人が復職できるようサポートすることが目的です。
リワーク支援は、転職ではなく、元の職場に復帰することを想定したプログラムを行います。
一方、就労移行支援は、障害がある人の一般企業への就職をサポートするサービスです。
終わりに
ここまで仕事復帰に関する情報をご紹介いたしました。
復職を考えるにあたって、まずは医師の診断書を会社に提出し、復職についてゆっくりと話し合いましょう。
復職の際には、どのような合理的配慮が必要となるかを職場に相談し、
必要に応じて業務量や通勤時間を調整してもらうなどして、
身体に無理のないペースでスタートするようにしましょう。